2018年6月10日(日) にCIEC第115回研究会(会場:日本マイクロソフト [東京都港区])を開催いたします。テーマは「AI × 教育が創る新しい学びの空間　〜コグニティブ・サービスの応用と学習分析ツールとしての機械学習の活用〜」です。詳細は、告知ページをご覧ください。

会員・非会員を問わず、多数のみなさまのご参加をお待ちしております。

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開催趣旨

人もコンピュータも学習する時代になり,知識・情報・技術をめぐる変化の速さは加速度的となっている.身の回りの情報化やグローバル化といった社会的変化が,人間の予測を超えて進展するようになってきた.そのような予測困難な時代に,一人ひとりが未来の創り手となる人材を育むべく,2020年から新しい学習指導要領が小学校から実施される.

CIEC小中高部会では,第111回研究会において, 「Micro:bitを使って考えるプログラミング教育」と題して,英国で100万人の子どもに無料配布される教材をどう使うかをComputational Thinkingの視点から議論した.また,第113回研究会では,学びのコミュニティの場について,アクティブ・ラーニングを支援する学びの空間づくりのためのラーニング・コモンズの活用と図書館との連携について議論した.この2つの研究会は人の思考と学びとその空間についての研究会であった.さらに,第114回研究会では,「プログラミング的思考をどのように育むか」という “思考” にフォーカスし,育むべきスキルについて議論した.その議論の中で,「思考を育む手段としてプログラミングがあり,アプリケーションの適切な活用を含めて,効率よくものごとを進めることのできる力がその人の能力として評価される」というものがあった.例えとして,「むかしは,算盤ができると評価されたが,今は,Excelを使って.時にはマクロを組んで効率よく仕事ができる人の能力が高いと評価される」が挙げられた.

そこで今回は,その学びの空間にAIを加えることを考えたい.現在,マイクロソフトが提供しているコグニティブ・サービスLUISを活用した東京大学のQABotの事例やマシン・ラーニング・サービスを活用した「スタディサプリ」の事例(莫大な学習データの分析事例)のほか,海外での実証実験,実践事例なども,紹介していただき,教育への応用とその可能性について議論したい.

対象・人数

参加人数:約50名

資料

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CIEC定款第13条から第21条に基づき, 役員選挙規約の定めるところによって, 2018年度・2019年度(2018年度社員総会から2020年度社員総会まで)の役員選挙を下記のとおり実施いたします。

立候補について

5月21日(月)より, 所定の様式にて立候補受付開始

• 所定の様式については下部にあるリンクよりダウンロードしてください。
• 連絡先, 電話番号以外は公開します。

6月15日(金)　役員立候補締め切り(12時)

選挙定数

• 個人会員の理事: 20名
• 団体会員の理事: 5名
• ​監事: 3名

CIEC役員選挙規約

第9条	社員総会は登録された候補者の中から, 選挙する。
2.	選挙は, 個人会員の理事,団体会員の理事, 監事に分けて行う。個人会員の理事の定数は20名, 団体会員の理事の定数は5名, 監事の定数は3名とする。
3.	選挙は投票によるものとし, 無記名連記制により行う。
4.	書面による投票を行う場合は所定の用紙により行い, 選挙管理委員会に提出しなければならない。
5.	当選は有効得票数の順による。但し, 得票が同数の者についてはその者のみを対象に再投票を行い, 有効得票数の多い者を当選人とする。
6.	登録された役員候補者が定数を超えない場合には信任投票とし, 有効得票数が投票総数の過半数の者を当選人とする。

選挙の方法

無記名連記制　

会員全員の投票(ただし, 登録された理事候補者が定数を超えない場合には信任投票とし, 役員選挙規約第9条6項により, 有効得票数が投票総数の過半数を超えたものを当選人とする。

「e投票」による電子投票を実施します。実施の詳細については後日告知いたします。

投票期間

2018年7月2日(月)〜7月17日(火)

開票

7月27日(金)東京都杉並区和田3-30-22　大学生協会館

選挙投票結果の報告

2018年8月25日(土)2018年度CIEC定時社員総会にて

立候補届出書

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*不明な点はjim@ciec.or.jpまでご連絡下さい。

CIEC役員選挙管理委員会 委員長
寺尾敦(青山学院大学)

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Special第16回は、「立命館大学が学内LMS『manaba+R』を大幅バージョンアップ〜教職協働の理念から生まれた教務タスク統合管理システム(EMS)という新機軸〜」をお送りします。ぜひご覧ください。

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日本の大学にとって学習管理システム (LMS: Learning Management System)はもはや目新しいものではなくなった。「ICT活用教育の推進に関する調査研究」(文科省・2010年度)によると日本でLMSを導入している大学の割合は40.2%にのぼる。

LMSのシェアは、かつては海外産のシステムが中心的だったが、近年では国産のシステムも増加傾向にある。その代表格に挙げられるのが、CIEC団体会員でもある株式会社朝日ネットが提供する「manaba course」だろう。導入大学は2017年12月末時点で全国79校を数える。

筆者が所属する立命館大学では2013年度から約4万人を擁する全学部・全研究科を対象にmanaba courseを導入した(manaba+Rと呼称)。4年にわたる運用を経て、過去最大規模のバージョンアップが施される運びとなった。

本稿では、立命館大学によるmanaba+Rの大幅バージョンアップにいたる経緯と新機能の詳細を、関係者への取材に基づいて報告する。システムのバージョンアップと聞くと定期的なメンテナンスやデバッグ中心の部分的な更新に思われるかもしれないが、今回の取材から見えたのは、職員・教員・学生・開発企業が四つ巴で取り組むことでシステムに血肉を通わせるという、教職協働という同学の根本理念の具現化とも言えるドラマだった。

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第16回「立命館大学が学内LMS『manaba+R』を大幅バージョンアップ〜教職協働の理念から生まれた教務タスク統合管理システム(EMS)という新機軸〜」 の続きを読む